顎関節症の基本治療:治療計画立案、基本治療の病態治療│Part3-1
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*2022年10月28日にLIVE配信されたクリニカルカンファレンスの講演内容です。
前回の動画では、「顎関節症と鑑別診断すべき疾患」と、「病態分類と検査方法」を解説していただきました。
顎関節症の病名・病態診断まで行い、専門機関へ紹介することは良いことです。
しかし「ある程度まで顎関節症の治療をやった方が、患者様との信頼関係が築ける」そうです。
今回は顎関節症の基本治療である「疾病教育」「病態治療」について紐解いて行きます。
顎関節症における疾病教育とは、患者様に顎関節症を理解してもらうことでしょう。
実際に西山先生の外来に紹介状を持ってこられた患者様の例をお話していただきました。
こちらの患者様は「診断名」と「なぜマウスピース入れるのか」を理解していない状態で、来院されたようです。
専門機関へ送る際にも、歯科医師から「顎関節症」の説明を患者様にし、病気を理解してもらうことは必要とおっしゃいます。
そして、顎関節症の有病率は5~12%であり、人口の約1割程度と言われているのです。
さらに、顎関節症と診断された患者様の年齢・性別分布のグラフを見ていただきます。
女性が多く、20~30代の患者様が多いですが、年代が上がると発生度数が減っていることが、おわかりいただけるでしょう。
これは、Self-limiting(治療をしないでも長期的には症状が落ち着いたり治まる性質がある)という特徴があります。
また、関節円板転位のMRlを使った調査では、関節円板転位率は健常者でも33~35%見られるのです。
関節円板転位の雑音(+)のみの場合は、予後がいいと言われています。
そして治療をせず5、6年後調査した研究結果でもおおむね悪くならず、8割ほどの方が雑音はあるけれど悪化はしていないのです。
次に、顎関節症の寄与因子「行動要因」「環境要因」「宿主要因」3つの説明をしていただきました。
発生率や予後・寄与因子を患者様に説明をすることで、安心感を与え、さらに顎関節症について深く理解していただけるでしょう。
そして、疾病教育後に痛みや開口障害である「病態治療」を行います。
「咀嚼筋痛障害」「顎関節痛障害」に対して薬物療法・開口訓練のやり方と患者様への注意事項を解説していただきました。
また「咀嚼筋痛障害」にはスタビリゼーションタイプ型スプリントの使用を、症状の改善を診ながら積極的に使用することも可能です。
その後、「関節円板障害」に対しても開口訓練の有効性や、患者様へ注意するべき説明事項も紹介していただきます。
開口訓練をする理由は、痛みと開口障害に対して「顎関節の可動域を増やしてあげること」だそうです。
顎関節の可動域が減少することによって、痛みや、開口障害の悪循環に陥ってしまいます。
この悪循環を断ち切る方法が開口訓練であり、開口訓練の重要性を理解していただけるでしょう。
次の動画で「病因治療」について取り上げていただきました。
実際の症例もありますので、動画でご覧ください。
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